毎日飲む水だから
身体の事、環境の事、
少し考えてみませんか?

『私たちの健康に欠かす事のできない水』

目覚めの一杯、寝る前の一杯。

しっかり水分 元気な毎日!

体の中の水分が不足すると、熱中症(ねっちゅうしょう)、脳梗塞(のうこうそく)、心筋梗塞(しんきんこうそく)など、さまざまな健康障害(しょうがい)のリスク要因となります。

健康のため、こまめに水を飲みましょう。

私たちが生きていくために「水」は欠くことのできない存在ですが、その摂取量が不十分であることによる健康への障害が多くの悲劇を引き起こしています。

児童生徒等を中心にスポーツなどに伴う熱中症による死亡事故は後を絶ちません。
また、中高年で多発する脳梗塞・心筋梗塞なども水分摂取量の不足が大きなリスク要因のひとつとなっています。これら脱水による健康障害や重大な事故などの予防には、こまめな水分補給が効果的です。

寝る前、起床時、スポーツ中及びその前後、入浴の前後、そしてのどが渇く前に水分補給を心がけることが重要です。

(引用元:環境省「健康のため水を飲もう」推進運動

私たちの生活に必要不可欠な「水」
こんなお悩みはございませんか?

  • 水道水の残留物が不安…
  • 水の購入の手間や置き場所に困る…
  • ペットボトルの水は便利だが、ゴミが増える
  • ここをクリックして表示したいテキストを入力してください。
こんにちは。
あなたの声と始める未来 新日本ガスです。

私たち新日本ガスは、「LPガスを通じて、皆さまの快適な暮らしをサポートしたい」という想いで日々取り組んでいます。

最近、お客様との会話の中で「飲み水」に関するご相談やご質問をいただくことが増えており、関心が高まってきているように感じます。
そこで今回、皆さまにご意見を伺うアンケートを実施しました。

ご家庭の飲料水は?

  1. 水道水のみ 93名
  2. 水道水とその他の飲料水を併用 196名
  3. 井戸水・湧き水 11名

  「その他」の飲み水は?(複数回答可)

  1. ペットボトル (95件)
  2. 浄水器 (80件)
  3. ウォーターサーバー (21件)
  4. スーパーなどに設置してある純水装置 (20件)
  5. 電解水素水生成器 (6件)
※「純水装置」とは、スーパーなどに設置してある純水装置を指します。
※「水道水以外の飲み水は?」は複数回答を集計したものです。
集計期間:2025年4月1日~2025年4月30日
有効回答数:300
対象:弊社LINE公式アカウントの友だち
水道水だけで飲料水を賄っているのは、約1/3でした。

私たちの健康に欠かせない「水」
そこで、水の安全性と重要性について調べてみました。

国の水質管理について

厚生労働省では、水道水について、2020 年に PFOS、PFOA を水質管理目標設定項目に位置付け、当時の科学的知見に基づき安全側に立った考え方を基に、PFOS と PFOA の合算値で 50 ng/L 以下とする暫定目標値を定めています。 

有機フッ素化合物(PFAS)とは有機フッ素化合物のうち、ペルフルオロアルキル化合物及びポリフルオロアルキル化合物を総称して「PFAS」と呼び、1万種類以上の物質があるとされています。

PFASの中でも、PFOS(ペルフルオロオクタンスルホン酸)、PFOA(ペルフルオロオクタン酸)は、幅広い用途で使用されてきました。これらの物質は、難分解性、高蓄積性、長距離移動性という性質があるため、国内で規制やリスク管理に関する取り組みが進められています。 

(引用元:岐阜県HPより
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水道管の耐震・劣化問題

水道管の長さは、日本全国で約 74 万 km にも及びます。 その距離は、地球 18.5 周分。地球と月を往復できる距離に相当します。

40 年以上使われている水道管の割合 は年々増加し、令和 2 年度末時点で 20.6%となっています。
これは今後ますます増加するものと予想されています。
また全国の主要な水道管 ( 基幹管路 ) のうち、耐震性の低いものが半分以上を占めています。

それに対して、管路を 1 年間にどれだけ更新したかを表す「更新率」は年々低下し 0.65%にとどまっており、このままだと今後、管路の老朽化がどんどん進んでしまうことが想定されます。

(引用元:環境省HP「いま知りたい水道」より
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ペットボトルによる海洋ゴミの対策

海洋ごみ対策については、「美しく豊かな自然を保護するための海岸における良好な景観及び環境並びに海洋環境の保全に係る海岸漂着物等の処理等の推進に関する法律(平成21年法律第82号)」(海岸漂着物処理推法)等に基づき、回収・処理を始め各種対策が進められてきましたが、世界の海洋プラスチックごみの約8割は陸域から発生しているとも言われており、より一層対策を進めていくためには、流域圏で内陸から沿岸及び海洋にわたる関係主体が一体となって発生抑制対策等を行うことが不可欠です。